新年おめでとうございます。会員企業の益々のご発展を祈念いたします。 昨年は、春先に低い気温の日が続き農作物への影響が大きく、出荷量の減少やそれに伴う価格高騰がありました。消費者は価格帯が安定した、もやしやきのこに消費が傾いたとの見方がありました。とはいえ、予想外の需要には供給する側もなかなか手立てができない状況ではなかったかと思います。春先の低温は、桃などの果実へも影響が拡大しました。7月に入りやや冷夏との予想がありましたが、20日過ぎには降って沸いたように猛暑の夏が始まりました。まさに猛暑日の毎日でした。それまでの春先の低温、冷夏の予想を覆すような日々でした。そして9月20日過ぎに前日とは最高気温が10℃低い秋が突然やってきました。とにもかくにも極端な突然の季節の到来でした。あまりの猛暑のため、春先と同様に農作物には大きな痛手となりました。また、海水温が下がらずさんまが水揚げされない状況が続きました。東京目黒の秋刀魚祭りが中止になるのではとの憶測が飛び交いました。		昨今の冬商材は“鍋物”が人気のようです。季節の先行きがみえませんが、暖冬か？寒い冬？によって消費に大きな差が生じるのは鍋物に限ったことではないと思います。このような自然現象の変化に食品の製造業はどのように対応すべきでしょうか。 民主党政権に変わりましたが、米国でもチェンジとなり、16年ぶりに対米輸出品の製造工場への査察が開始されました。16年前は44ヵ工場、今回は23ヵ工場が対象となります。すでに昨年8月下旬から14ヵ工場で実施され、新年は9ヵ工場で予定されています。研究所の職員がその立会いに同行し、サポート業務を行っております。 口蹄疫、鳥インフルエンザなど、食生活に係る大きな問題が容赦なしに押し寄せてきているような感じがいたします。 本年も会員企業にご支援いただきますよう業務に精励していく所存ですのでよろしくお願いいたします。
（常務理事　研究所長　駒木 勝）

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